リフォームでバリアフリー住宅に!覚えておきたいポイントやメリットはココ
高齢になった両親のためや、自分達の将来のことを見据えて、今住んでいる住宅をバリアフリーにしようと検討している方もいるはずです。ですが、いざバリアフリーにするためのリフォームやリノベーションを行おうと思っても、どこをどのように変えればいいのか分からない方もいるでしょう。そこで今回は、バリアフリー住宅にするためのポイントをご紹介します。バリアフリー住宅のメリットや補助金制度の有無なども一緒にお届けするので、バリアフリー住宅を検討している方は、参考にしてみてくださいね。
バリアフリー住宅にするためのポイント
出典:マエダハウジング
まずは、バリアフリー住宅にする際の代表的な施工箇所や、取り入れたい設備といった、覚えておきたいポインをご紹介します。
手すりの設置
バリアフリー住宅リフォームにおいて代表的な事例のひとつが、手すりの設置です。年齢を重ねると共にどうしても足腰が弱るため、上り下りのある階段や、トイレやバスルームなど段差がある箇所、スペースが狭い箇所などに手すりがあると生活しやすくなります。
中でもトイレやバスルームは、1人で使用することが多く家族の目が行き届きにくいため、安全性を考慮して手すりを設置するのがおすすめ。より安心できるバリアフリー住宅に仕上がるでしょう。
段差の解消
住宅の中にある段差はあまり大きくないケースが多いですが、そんな油断からつまずいて転倒する事故も多くあります。転倒など、怪我をするリスクを少しでも軽減したバリアフリー住宅を目指すには、フラットな床にするのがおすすめです。玄関と廊下の段差やバスルームと脱衣所の段さ、部屋と部屋を繋ぐドア部分の段差などをなくしたり、スロープを使ってフラットな床にしたりするといった例があります。
温度差をなくす
暖房の効いた暖かい部屋からトイレやバスルームなどの温度が低い部屋に急に移動すると、心筋梗塞や脳梗塞などを引き起こすヒートショックのリスクが高くなり危険です。リビングやキッチンといった場所だけでなくトイレやバスルームにも暖房を設置したり、全館空調を取り入れたりして、温度差の少ない環境に整えるのも、バリアフリー住宅へリフォームする際の重要なポイントと言えます。ドアの変更
年齢を重ねるごとに、だんだんと自宅のドアの開閉が重たく感じることもあります。ドアの開閉が難しくなれば、身体の負担となり、外出が億劫になることもあるでしょう。そんなちょっとしたストレスを解消するために、バリアフリー住宅にリフォームする際には、ドアを変更することもおすすめです。例えば、比較的軽い力で動かせる引き戸などがバリアフリー住宅に向いています。間取りの変更
自宅の間取りを変更することで、バリアフリー住宅に変えることもできます。寝室とトイレを近くにしたり、キッチンやリビング、玄関までを一直線にしたりして、移動しやすい導線にする方法が代表的です。車椅子を使用することを見据えて、広めにスペースを確保した間取りにするのも良いでしょう。浴槽やトイレの変更
高齢になると、背の高い浴槽をまたぐのは一苦労するものです。また、転倒の危険性もあるため、またぎやすい低めの浴槽に変えたり、手すりをつけるなどもバリアフリー住宅にするためのポイントです。空間が限られているトイレでは、できるだけ広くスペースを確保してスムーズに利用できるようにするのも良いでしょう。そのために、タンクレスのトイレに変えることなども検討してみてください。
バリアフリー住宅のメリットとは?
出典:マエダハウジング
バリアフリー住宅にリフォームするメリットは、高齢になった際により快適に生活できる点です。また、手すりを設置したり段差をなくしたりすることで、転倒のリスクも軽減できます。
バリアフリー住宅と聞くと高齢者のための設備や施工を想像しがちですが、実は若い世代にとっても、怪我をした際や妊娠時に快適に生活するためのサポートとなり便利です。将来を見据えてバリアフリー住宅に変更することで、意外にも今現在の生活が快適になることもありますよ。
補助金などの制度はあるの?
若い世代にとっても高齢者にとっても住み良いバリアフリー住宅ですが、リフォーム、リノベーションを行うにはやはり費用が必要です。手すりの設置や段差の解消などは、1カ所につきおよそ10~30万円ほどの費用が必要と言われています。比較的大きな金額が必要なバリアフリーのリフォームですが、少しでも費用を抑えるためには、補助金制度をうまく活用すると良いでしょう。
バリアフリーのリフォームを行う際によく活用される補助金制度が、「高齢者住宅修繕費用助成制度」です。これは、各自治体による補助のひとつで、要支援、または要介護1~5に該当する方が住んでいる住宅をリフォームする場合に使うことができます。自治体によって制度や内容が違う場合もあるので、まずはお住いのエリアの区役所などで確認してみてください。
また、介護保険による補助金制度の他にも、バリアフリー住宅にするためのリフォームを行った場合に固定資産税を軽減する措置や、所得税の控除などの国による補助が受けられる場合もあります。
具体的には、バリアフリーのリフォームを行った場合に、控除対象限度額までを上限とし10%の控除が受けられる投資型減税や、工事費用の年末ローン残高の2%所得税から控除、または工事費用の年末ローン残高の1%が5年間所得税額より控除されるローン型減税などが挙げられます。
バリアフリー住宅にリフォームして快適な生活を!
手すりの設置や段差の解消、ドアや間取りの変更など、バリアフリー住宅にリフォームする際は、暮らしやすさを意識してどこをどのように変更するか検討してみてください。個人だけでは迷うことも多いはずですのでプロに相談するのが安心です。広島にお住まいの方は、是非マエダハウジングまでご相談ください。助成金などを活用し、できるだけ費用を押さえつつ、暮らしやすいバリアフリー住宅を目指しましょう。PROFILE この記事の監修者
代表取締役社長
前田 政登己
前田 政登己
自動車メーカーからリフォーム業界に入るも「何ていい加減な業界なんだろう」という思いから1995年にリフォーム専門でマエダハウジングを創業。30年間、3万件以上の夢の住まいづくりに携わり、現在(2023年1月時点)9年連続広島県総合リフォーム売上1位(リフォーム産業新聞調べ)となる。「リフォームで家族の明るい会話を増やしたい」という思いから、リフォーム専門紙「広島の安心安全リフォーム」「広島リノスタイル」を出版。また、「中古を買ってリノベーション!」「困った空き家を生きた資産に変える20の方法」「漫画 失敗しないリフォーム・リノベーション」などの書籍も発行。
「経済産業大臣表彰 先進的なリフォーム事業者表彰」「中国地域ニュービジネス大賞優秀賞」にも選ばれた。