耐震リフォームは必要？補強する3つの方法と工事内容や費用相場を解説

耐震リフォームとは？

耐震リフォームとは、名前の通り地震が起こっても耐えられるように家屋をリフォームすることです。弱い部分を補強して強度をもたせることで、地震による振動の力が加わっても倒壊しない家屋に改修します.

耐震工事は、構造自体に手を加える大掛かりな作業になることもめずらしくないことから、すぐには行わずその他の箇所のリフォームやリノベーションのタイミングで施工するケースが多い傾向にあります。

また「お金に余裕がないし、大きな地震ではどうせ壊れてしまうのだから意味がないのでは？」と疑問に感じている方もいるでしょう。しかし、被害を最小限に抑えたり、逃げる時間を少しでも長く確保したりするためにも、最新基準の耐震対策は不可欠です。

耐震リフォームの要否を判断する目安

耐震リフォームの重要性は理解できても、自宅に必要かどうか見極めるのは難しいですよね。耐震リフォームの要否は、以下4つの基準を目安に判断するとよいでしょう。

・築年数

・建物の構造・状態

・立地

・耐震診断

上記のポイントを総合的にみて、不安があるなら耐震リフォームを検討してみてください。

築年数

築古の家は、耐震基準を満たしていない可能性があるため、リフォームが必要かもしれません。特に、最新基準が定められた2000年6月以前に建てられた家屋は要注意です。

耐震基準は、1981年の6月1日を境に新・旧の2種類に分かれています。新耐震基準では、震度6強〜7程度に耐えうることが必要です。さらに2000年6月に基準が改正され、木造建築物の筋交い・壁の配置・基礎と構造の固定方法、地盤調査の義務化を盛り込んだ新基準が規定されました。

手元に保管している「確認通知書（副）」の発行日をチェックし、最新でない場合は基準と比較しながら弱い部分を補強する計画を立てましょう。

建物の構造・状態

老朽化の進み具合や建物の構造によっても、耐震リフォームが必要です。具体的には、以下のようなケースに該当するなら耐震リフォームをおすすめします。

・1階の壁面積が狭い

・外壁が階層によって不揃い

・大きな吹き抜けがある

上記の特徴がある住宅は、地震に弱い傾向です。また、構造的には問題なくても、地震がよく起こる地域では家屋にダメージが蓄積されているため注意が必要です。

立地

地盤の強度が低い土地に立っている建物では、命を守るためにも耐震対策を徹底しなければなりません。ゆるい地盤は地震の悪影響を受けやすく、揺れが強くなるといわれているためです。また、湿地などの水分が多い土地も、液状化現象による地盤沈下が起こりやすい傾向にあり、大きな地震で崩落するおそれがあります。

各自治体が配布する「ハザードマップ」で周辺の地盤を確認し、不安があるなら耐震リフォームを施しましょう。なお、ハザードマップは国土交通省が運営するポータルサイトでもチェックできます。

耐震診断

補強工事の要否を正確に判断したいなら「耐震改修促進法」で定められている「耐震診断」を受けましょう。耐震診断では、専門家から最新の基準に照らし合わせて地震に対する建物の強度をチェックしてもらえます。診断の結果、Iw値が1.0以下だった場合は、耐震リフォームが必要です。

なお、費用は建物の面積や構造によって異なるものの、5〜50万円程度が相場です。所要時間は2時間程度ですが、結果が出るまでには数ヶ月ほどかかります。

耐震リフォームの3つの方法

一口に耐震リフォームといっても、どの家屋に対しても同様の工事で耐震対策を施せば良いわけではありません。耐震リフォームには主に次の3種類があります。

・耐震補強

・制震補強

・免震補強

家屋によって強度はまちまちであり、適切な耐震工事の方法も異なるため、適切な耐震対策を施しましょう。

耐震補強

「耐震」とは、地震の揺れに対する建物の強度を上げることです。具体的には、壁の補強や筋交いの設置など、倒壊に備える工事を指します。

耐震補強は比較的安価で施工できるため、手軽にリフォームしたい方や費用を抑えたい場合にぴったりです。しかし、耐震補強をしても老朽化やダメージはそのまま蓄積されていくため、経年劣化や地震発生のたびにリスクが高まるおそれがある点に注意してください。

制震補強

「制震」とは、地震による揺れを吸収する仕様にする工事のことです。ダンパーなどの制震装置を設置することで、地震による揺れを抑えます。

制震補強は、高層の建物などに向いている耐震補強です。建物に加わる振動の負荷を軽減してダメージが蓄積されにくくなるため、効果が長持ちします。

ただ、制震補強は工事費用が高い点がデメリットです。また、建物の間取り・構造によっては施工できないケースもあります。

免震補強

「免震」とは、地盤と建物の間を切り離し、地震の振動が伝わりにくくする工事のことです。アイソレータなどの免震装置をクッションとし、揺れによる影響を最小限に抑えます。

しかし、免震補強は建物の基礎部分の工事となるため、耐震・制震より費用が高額です。また、地盤から剥離した構造になることから、強風による揺れなどの悪影響を受けやすくなることも知っておきましょう。

耐震リフォームにおける代表的な補強工事の内容

次に、耐震リフォームの代表的な工事の方法についてご紹介します。

筋交いで住宅の壁を補強

筋交い（すじかい）とは、柱と柱の間に斜め方向に取りつける補強材のこと。日本古来の工法である木造軸組工法などにおいて、耐震性・台風性を高めるために取りつけられるもので、マエダハウジングが施工を行った耐震リフォーム事例でも多く使用している部材のひとつです。

耐震金具で構造を補強

耐震金具とは、柱や梁、柱や土台、筋交いなどに取りつける金属製の補強材を指し、地震に強い住宅にするためには必要不可欠なものです。耐震リフォームが完成すれば見えなくなる部材ではありますが、いざという時に命を守る重要なパーツと言えます。

基礎を補強

地震対策のためには、建物の基礎の強度を高める工事を要します。特に古い木造住宅は、無筋状態や逆T字型ではない基礎が多く、そのままでは危険です。

古い木造の住宅などの基礎は、鉄筋が入っていない無筋状態や、安全性の高い逆T字型ではないものが多くありました。無筋基礎の場合は、鉄筋を既存の基礎につなぐことで増し打ちしたり、厚いコンクリートで覆うベタ基礎にしたりすることで強度を持たせます。 住宅の周辺にスペースがあれば、既存基礎の外側を削り、布基礎を打つ補強工事も可能です。

構造用合板で壁を補強

構造用合板は、筋交いの代わりに打ちつけて壁を作ることで耐震性を上げる補強材を指します。柱や土台、桁など木造住宅における主要な構造部分に使われ、あらゆる方向からの力に耐える強度があります。

構造用合板で壁を作れば、柱や梁など「線」で支えられていた家屋が「面」で支えられるようになり、地震の強い力にも耐えられるようになるでしょう。

耐震リフォームの工期と費用相場

続いて、一般的な耐震リフォームの工期と費用の相場をご説明します。ここまでの内容でも触れている通り、耐震リフォームは安全のために必要な措置とはいえ、決して簡単で安価な工事ではありません。実際にいくらかかるか心づもりしておくためにも、事前にチェックしておきましょう。

耐震リフォームの工期はどれくらい？

耐震リフォームは、施工内容によって工期が異なります。例えば、家屋の壁を補強する場合、壁の外側と壁内部のどちらに補強材を設置するのかによって工程が変わるためです。簡単な工事であれば1日〜3日ほどで済むため、自宅に住みながらでも耐震リフォームを進められるでしょう。

しかし、床材を新たに張り替えるなどの大規模な基礎工事になると、1ヶ月以上かかることも少なくありません。工期の長さによっては、仮住まいの準備を要します。

気になる耐震リフォームの相場は？

耐震リフォームにかかる費用は、施工内容・箇所によってまちまちです。「（財）日本建築防災協会」のデータによると、耐震リフォームの工事費用は100万円〜150万円が多い傾向にあります。部位ごとの工事にかかる費用の目安は、以下の通りです。


なお、外壁と内壁は、その他のリフォームとあわせて実施することで工事単価が下がる可能性があります。

耐震リフォームでは補助金を使える場合も

最後に、耐震リフォームで活用できる補助金制度をご紹介します。広島市内では「広島市住宅耐震診断補助制度」があり、条件を満たせば耐震診断費用の一部を補助してもらうことが可能です。
補助の対象は戸建木造住宅と分譲マンションで、1981年5月31日以前に着工された住宅に限ります。申請は、申し込み期間内に必要書類を提出する必要があります。
補助金制度についてより詳しく知りたい方は、広島市のホームページを確認してくださいね。

耐震リフォームのご相談はマエダハウジングへ！

マエダハウジングでは、広島エリアの耐震リフォームを受けつけています。お客様のご自宅にお伺いして建物診断を行い、耐震状況をしっかり把握したうえで耐震補強計画を立て、最適な耐震工事をご提案いたします。住空間のリノベーションと併せて耐震性を高めたい方は、是非一度ご相談ください。プロの目と技術による確かな耐震リフォームで、より安心・安全な暮らしを実現します。